インプラント治療の保険適用とは？条件や費用を抑える方法を解説
インプラント
インプラント治療に向けて、保険適用できるのかな？と気になる方も多いでしょう。インプラントには高額な費用がかかるため、保険適用の可能性や費用の軽減方法への関心が高まっています。
本記事では、インプラントで保険適用できる場合の条件を解説。医療費控除やデンタルローンなど、費用負担を減らす手法も合わせて紹介します。インプラント治療を検討している方は、ぜひ参考にしてください。
目次
インプラントは保険適用されるのか？
インプラント治療で気になるのが、「保険適用されるのか？」ということです。結論からいうと、原則としてインプラントは保険適用外であり、自費負担が基本となります。
ただし、状況は限定されるものの、インプラント治療が保険適用されるケースもあるので知っておきましょう。ここでは、どのような場合に保険適用となるのかについて詳しく解説します。
インプラントが保険適用になるケース
インプラント治療が保険適用となるのは、「顎骨の欠損や歯の欠如が先天的・後天的な重度の損傷に該当する」場合です。それぞれ詳しい条件があるので確認しておきましょう。
先天的な条件は、「永久歯が6本以上欠如している」ケースです。また、前歯や小臼歯（4～5番目の歯）が3本以上欠損し、埋伏歯の露出手術が必要な場合も対象になります。
後天的なケースは、「腫瘍や外傷によって顎の骨が3分の1以上欠損していること」が挙げられます。事故や重度の病気が原因の場合、保険適用となる可能性があるのです。
ただし、どのケースでも他の治療方法で咀嚼する機能が回復できるなら、保険適用にはなりません。
条件を満たす医療機関での治療が必要
保険適用のインプラント治療は、医療機関側も条件を満たしている必要があります。基本的な条件は、以下の通りです。
- 歯科または歯科口腔外科を標榜している
- 常勤で5年以上の歯科診療経験がある
- 3年以上のインプラント治療経験を持つ歯科医師が2名以上在籍している
- 入院用ベッドが20床以上ある
- 当直体制や医療機器の管理体制が整備されている
このような条件を満たすとなると、大きな病院や大学病院になるでしょう。一般的な歯科医院で保険適用のインプラント治療をするのはなかなか難しいといえます。
保険適用の治療を検討する場合は、医療機関の条件を満たしているか確認することが大切です。
インプラントにおける保険適用と自由診療の違い
インプラント治療には、保険診療と自由診療の二つがあります。それぞれ費用負担に大きく影響するため確認しておきましょう。
保険診療では医療費の約30％の自己負担で済むのに対し、自由診療では全額自己負担となります。治療の保障の範囲や医療機関の選択肢も異なるため、違いを理解しておくことが大切です。
保険適用（保険診療）の場合
保険診療でインプラント治療を受けられるのは、他の治療法では回復困難な場合のみです。また、先に紹介した医療機関の条件も満たす必要があります。
保険適用の場合の治療費は、通常のインプラント治療より大幅に抑えられ、数万円から十数万円の範囲になることが多いです。また、高額療養費制度を利用できる点も大きく、一定額を超えた医療費を払い戻してもらえるのもメリットでしょう。
自由診療の場合
自由診療の場合、費用は全額自己負担になります。基本的に、多くのインプラント治療は自由診療です。
自由診療とは、保険制度の適用外の治療を指します。好きな治療内容や材質、期間などを選べる反面、歯科医院が価格設定を自由に決められるのです。
自由診療の場合、インプラント1本あたり30万～60万円前後が相場となります。使う素材や処置の難易度、メンテナンスによって幅があるのも特徴でしょう。
自由度は高い反面、経済的な負担は考慮しなければなりません。
保険適用以外でインプラントの費用を抑える方法
インプラント治療は自由診療となるケースがほとんどですが、費用負担を抑える方法があります。以下のような方法も検討してみましょう。
- 医療費控除
- 高額療養費制度
- デンタルローン
- 治療法の併用
医療費控除
医療費控除は1年間にかかった医療費が10万円を超える場合、超えた分の一部が税金から控除される制度です。対象となる医療費には、インプラント治療費のほか通院にかかる交通費も含まれています。
医療費控除の上限は200万円までです。医療費控除の申請は確定申告時に行うため、必ず領収書や医療明細書を保存しておきましょう。
家族の医療費もまとめて申告できるので、家族全体の負担軽減につながります。
高額療養費制度
高額療養費制度は、保険診療の医療費がひと月に一定額を超えた場合、超えた分の払い戻しを受けられる制度です。インプラント治療が保険適用される場合は、高額療養費制度が利用できます。
ただし、インプラント治療が自由診療の場合は適用されないため注意しましょう。また、制度が利用可能でも、事前に本人が申請しなければ給付を受けられません。
給付額は所得や医療費の金額により変わります。通院している病院や自治体の窓口で相談するのがおすすめです。
デンタルローン
デンタルローンとは、インプラントなどの治療費を銀行などに一時的に立て替えてもらい、自身は分割で支払いを行う仕組みです。
デンタルローンは歯科治療専用の融資であり、一般的なローンより審査が早い傾向にあります。一括での支払いが難しい場合に利用でき、月々の返済額を抑えながら治療を受けられるのがメリットです。
ただし、デンタルローンは金利分を上乗せして返済しなければなりません。そのため、最終的な支払い総額が高くなる点には注意しましょう。月々の支払いは抑えられますが、総額が安くなるわけではないことは覚えておいてください。
治療法の併用
治療法を併用することで、費用を抑えられるケースがあります。インプラントとほかの治療法を組み合わせることも考えてみましょう。
例えば、失われた歯が多数ある場合、すべてをインプラントにすると高額になることがあります。その際、インプラントとブリッジの併用や、インプラントと入れ歯を併用することで費用を抑えられるかもしれません。
このような選択肢は医師とのカウンセリングのもとで、症状や骨質、生活スタイルを踏まえて選択します。全ての歯科医院で併用治療が受けられるわけではないため、治療法の相談ができる経験豊富な医療機関を選ぶことが大切です。
安心してインプラント治療を受けるためのポイント
インプラント治療を受ける際には、費用面や医療機関の選択など不安もあるでしょう。安心して治療に臨むために、次のようなポイントを押さえておいてください。
- 保険治療で受診できる医療機関なのか確認する
- 事前にカウンセリングを受けておく
- 格安のインプラント治療には注意する
保険治療で受診できる医療機関なのか確認する
保険適用を希望する場合、通う医療機関が対応しているかを確認する必要があります。施設要件が定められており、条件を満たさない場所では保険適用がされません。
大学病院や特定機能病院が中心ですが、ほかにも対応できる施設が増えています。自治体の医療セーフティネットや医療機関の公式サイトで情報収集を行いましょう。
事前にカウンセリングを受けておく
治療前の疑問や不安は、必ず事前カウンセリングで解消しましょう。以下のような内容を確認しておくことが大切です。
- インプラントの効果
- インプラントのリスク
- 具体的な治療法
- 費用の内訳
このような内容を明確に提示してもらうことで、安心して治療を受けやすくなります。相見積もりを取り、異なる歯科医院の説明も聞くことも大切でしょう。
歯科医院によっては、無料カウンセリングを実施している場合もあります。クリア歯科でも無料カウンセリングを行っているので、ぜひご相談ください。
格安のインプラント治療には注意する
極端に安いインプラント治療には注意しましょう。以下のような問題を抱えている場合があります。
- 未承認の材料を使用
- 施術レベルの低い医師による治療
- 検査やアフターケアが不十分
治療結果はもちろん、後々の追加費用などトラブルのリスクが高まります。安さだけで選ぶのではなく、歯科医院の説明や評判を十分に確認しておきましょう。
まとめ:インプラント治療の保険適用を理解し費用負担を軽減しよう
インプラント治療は高額になりやすく、「保険適用かどうか」は気になるポイントです。現時点ではインプラントが保険適用できるケースは限られていることを知っておきましょう。
ただし、自身が保険適用の条件に当てはまらない場合でも、費用負担を軽減できるかもしれません。医療費控除や高額療養費制度なども活用しましょう。治療方法の併用により、費用削減できる可能性もあります。
インプラント治療を行う際はしっかり情報収集し、信頼できる医療機関でカウンセリングを受けましょう。費用面を含め納得できる治療計画を立て、不安なく治療を始めることが大切です。
クリア歯科でもインプラント治療をはじめとするカウンセリングを実施しています。保険適用できるかなど確認したい場合は、ぜひご相談ください。
1987年 九州大学第1補綴学教室文部教官助手
1989年 西原デンタルクリニック勤務
1992年 福岡県福津市（旧宗像郡）にて開業
2005年 久留米大学医学部にて学位取得（医学博士号）
2007年 九州大学歯学部臨床教授
2011年 鹿児島大学歯学部非常勤講師
日本歯周病学会 指導医・専門医
日本顎咬合学会 指導医
近未来オステオインプラント学会 指導医
日本審美歯科協会 会員
日本口腔インプラント学会 会員
日本補綴歯科学会 会員
米国歯周病学会（AAP）会員
米国インプラント学会（AO）会員
京セラメディカルインストラクター
Japan United Colleagues（JUC） 名誉会長 OJ相談役
